教育者がいないときの対応の違い
日米の違いだなあ、と感じた記事
アップルが糖尿病患者向けにアプリと検査機器を提供したのだが、いろいろ考えらせられる
AIを「糖尿病コーチ」として、ユーザに親しみやすいようにさせています。
実際は、人間ほどの柔軟性はないと思いますが、２４時間３６５日ずっとサポートしてれるのは、通常の病院などでは考えられないサービスレベルの向上です。
また、
米国の糖尿病患者数は2,910万人で、毎年140万人が糖尿病と診断されている。一方で米国の糖尿病療養指導士(Certified Diabetes Educators)の数は2万人未満と少ない。
ということで、日本だったら資格試験を易しくして指導者を増やして対策したりすると思いますが、米国では、アプリやサービスで解決しようとします。
このサービスが当たれば、Appleは検査機器を増産するだけで売り上げを伸ばすことができる、つまりスケールすることができます。
日本でもこのサービスを使いたくなる人は多そうです。
日本も糖尿病患者数が増加傾向にあります。
日本の医療費上昇の一因にもなっているはずですので、今後、国レベルで予防対策が取られていくと思いますが、すでにAppleが対策サービスを出しているので、国の対策が実施されるまで、された後もしばらくはApple製品を買うことになるのは容易に想像できます。
日本としてはどうするべきか。
まず、日本食自身が、糖尿病患者にはよろしくないのでそこから改善したほうが良いと思います。システムによる対応は最終手段として、まずアナログで。
また、糖尿病になる原因は、その国・地域によって変わると思います。
食事や生活スタイルが違えば、糖尿病になる原因や傾向も異なるはずです。
AIに頼らず？自分たちで自分の国の問題を認識し、原因究明し、問題解決する姿勢が必要になってくるのではないかと思います。
※個人的には、どんぶり食（白米＋肉系のみ）、餅を食べる習慣などが気になっています。
今回のAppleが日本に入ってきたときに
「そんな機械使わなくても、原因と対策は分かってるから」
と言えるようになりたい。
糖尿病予防は色々な観点からアプローチできそうなので、今後もウォッチしていきたいと思います。
